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海外での仕事ビギナー編
海外で働く、といってもその形態は実に様々。ワーキングホリデー、プラクティカルトレーニング、インターン、現地採用などなど、まずどんな働き方があるのかを知りましょう。

正社員
インターンシップ
プラクティカルトレーニング
ワーキングホリデー
ボランティア
起業


正社員
海外就職の王道です。日本の企業が、海外に設立した支店あるいは現地法人(その国に登記された法人)に、日本の本社から人を派遣した場合、その人は「海外駐在員」という位置づけになります。駐在員には任期があり、その任期を終えれば日本に戻るのが一般的ですので、そのまま海外に残るというケースは稀です。また駐在員は、既にその企業に勤務している社員から選ばれるのが普通なので、「駐在員募集」という求人はほとんどないのが現実です。

一方、いわゆる「海外就職」とは、(日本企業の支店や現地法人を含め)海外にある会社に、海外勤務を前提として直接採用されることを指します。企業によっては、給与や待遇において駐在員と海外就職者では待遇に格差があるケースも見られます。

正社員で海外で働きたい、かつ現在の就職先から派遣で駐在になれる可能性のない場合には、積極的に海外勤務を前提とした転職をする必要があります。

さて、それではいったいどのように?具体的な仕事探しはこちらへ!

インターンシップ
インターンシップは、もともとは学生が就学中に行う研修制度として、欧米で始まりました。現在では、在学中にインターン経験のない学生は就職先を見つけるのが非常に厳しいというのが現実です。海外の企業では、新卒であっても即戦力が期待されるため、卒業時にはその能力をすでに持っていることを証明することが必要になるのです。

日本人が行う海外でのインターンシップ体験は、外資系企業や海外就職を目指す学生、自分のキャリアアップを考えている社会人にとって非常に有効な手段と言えます。実務経験もさることながら、人脈を広げられるという点にもっともメリットがあるでしょう。インターンから正規採用という道は非常に現実的です。

インターンシップに参加するには、主に以下の3つの手段があります。

@インターン派遣プログラムに参加
インターン生を派遣している団体を利用して、自分に合ったインターンシップを探す方法で、現在ではこのようなエージェントは星の数ほどあります。 メリットは、出発前の相談から、現地でのケアまでが全て行き届いていることでしょう。トラブルに巻き込まれた際に頼るものがあると違います。

ただ、有料プログラムなので、事前に参加手数料がかかります。場合によっては相当高額の場合もあり、本当によいエージェントなのか、ボッタクリなのか見極める必要があります。

また、現地での仕事は基本的に無給であることが多いので、それなりの準備と貯蓄が必要です。選考試験や参加人数に制限があったり、職歴や資格を求める事もありますので、各エージェントにまず相談してみることが先決です。

A自力で探す
自分で直接受け入れ先の企業を探して、受け入れを交渉する方法です。エージェントを通さないので、余分な出費が少なく、有給インターンを見つけることができる可能性も高いです。

インターンを本気で海外就職への足がかりにしたい方は、むしろこちらを試して自分を磨かれることをオススメします。もちろん直接交渉していく為、手間も時間もかかりますし、渡航手続きやビザの申請なども自分で解決していく力が必要です。

B留学中のカリキュラムとして
留学中に単位取得の一貫として行うインターンシップで、学部や大学から紹介してもらったり、自分で探します。 これは、海外の学生が行っている最も一般的な方法で、現在すでに留学中、あるいは留学予定の方はこちらの制度を利用することが手軽です。各大学にはだいたいキャリアセンターという部署があり、生徒のインターンシップや就職の斡旋をしています。

→インターンについて、さらに詳しく!

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プラクティカルトレーニング
プラクティカルトレーニングとは、アメリカの大学の履修をした学生、9ヶ月以上の履修を終えたフルタイムの学生が実務研修として働くことができるシステムです。あくまでも実務研修なので自分の専攻と仕事が関連している必要があります。トレーニング期間は4ヶ月の履修に対して、1ヶ月の割合で働くことができるので、フルタイマーの学生は12ヶ月働くことができ、専門学校を卒業した学生は最高6ヶ月間プラクティカルトレーニングを実行できます。ただし、語学研修が目的ではないので、語学学校生は対象に入らないことには注意が必要です。

プラクティカルトレーニング申請条件: 9ヶ月以上の履修を終えたフルタイムの学生、履修を終了する90日前、または履修を終了してから30日以内にプラクティカルトレーニングを申請した学生、プラクティカルトレーニングを許される日数が残っている学生。

というわけで、在学中にプラクティカルトレーニングビザを使って有給で働き始めることは可能です。が、そうすると卒業後に残り期間が少なくなり、就職先を見つけるのに支障をきたすこともありますので、よく考えて使いましょう。在学中は、無給で働き、卒業後1年間はプラクティカルトレーニングビザ、そして実力を認めてもらいH-1へ移行、さらに移住希望者はグリーンカードへというのが王道でしょう。

移民局への申請は学校のInternational Student Officeと行います。申請に必要な書類を提出してから約3ヶ月くらいで(この期間はひどいときは半年になることもあるので時間の余裕が必要!)Employment Authorization Documentカードが移民局から本人に郵送されてきます。申請をした時点で雇用されていなくとも許可はおりますが、期間が最高1年と限られているので、その後のH−1Bビザで就労を予定している学生は、H−1Bビザの申請期間なども考慮してなるべく早く就職先を見つけることが肝心です。

プラクティカルトレーニングの最大の利点は、雇用主を選ばない点にあります。H-1だと雇用主を通して発行されますので、リストラなどの憂き目にあうと、すぐに別の雇用主を探して新しいビザを発行してもらう必要があるのです。その点プラクティカルトレーニングなら雇用主を転々としても問題はありません。もちろん継続して働いたほうが次の仕事に繋がることは言うまでもありませんが。

プラクティカルトレーニング期間中の雇用先が決まったら、雇用主にEmployment Authorization DocumentカードとSocial Security Cardのコピーを提出することで給料をもらえるようになります。詳細な申し込み情報などは、アメリカ移民局のホームページを参照してください。

ちなみに私も留学時代にプラクティカルトレーニングを申請しましたが、なかなかカードが手元に届かずイライラした記憶があります。移民局はあまり熱心に仕事をしていないので、間違いや紛失もあると聞きますし、十分余裕をもって計画してくださいね。

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ワーキングホリデー
ワーキングホリデーとは、その名の通り海外で働きながら休暇を過ごせる制度です。誰が考えたのか知りませんが、なんだか矛盾した名前ですね。

もともとはイギリス連邦の国々の間だけで行われていた制度でしたが、日本は1980年に参加し、現在ではカナダ、オーストラリア、ニュージーランド、フランス、ドイツ、韓国、そしてイギリスとの間でワーキングホリデー条約を結んでいます。

どういう人がワーキングホリデーに行くかというと、就労するには雇用主がすぐに見つけられずビザの取得が難しい、留学では働けないため資金的に困難、旅行はしたいけど短期間ではものたりない、といった人たちでしょう。そういう人にとって、観光ビザ、学生ビザ、就労ビザなどを別々に取得する必要のないワーキングホリデーは、絶好の制度といえます。

滞在期間中は一定条件の下でアルバイトが可能で、滞在中の生活費や旅費などの経済的な負担も軽くできます。参加者は、国よって18歳から25〜30歳までと年齢制限が設けられているので、ご注意ください。

期間は基本的に6ヶ月〜1年間で延長は認められていませんが、どの国に滞在するか、どの街に住むか、どういう1年を過ごすか、は比較的自由に決めることができます。

→ワーキングホリデーについてもっと!

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ボランティア
ボランティアというと、なんだか気軽な感じがしますが、本当に気軽なものから本格的に途上国で活動するようなシビアなものまで様々です。

地球環境保全や社会福祉、難民救済、教育支援、医療援助、人権救済、農業指導など、分野も多岐にわたり、必要とされる技術や知識はさまざまでですが、特に専門的な技術や知識がなくても、やる気さえあれば参加できるようなボランティア活動もあります。

また、国際ボランティアには数年という単位で長期間にわたって参加するものもある一方、数週間という短期参加型のものもあります(ワークキャンプと呼ばれることが多い)。 ボランティア活動ですので基本的には報酬は支払われない上、現地までの渡航費用や現地での生活費用なども自己負担となる場合がほとんどです。

ただし例外として海外青年協力隊などの長期ボランティアの場合、一定の報酬が出される場合があります。基本的に金銭的な見返りは期待できませんが、自発的な意識により海外でボランティア活動をする事で、見聞を広げたり語学力を身につけたりできる上、一つの目標に向かって努力し、それを達成するいう充実感は大きいです。

かくいう私もアメリカのNPOを通してブラジルへボランティアに行った経験があります。イチバンよかったのは、そのプログラムを通して世界中の国の人と友達になれたこと、それからアフリカや中南米で真剣に開発に携わろうという人のネットワークができたことでしょうか。いろんな目的で参加している人がいますので、本当にビックリ箱のようです。

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起業
海外で働くための最後の手段。それは起業をしてしまうことです。要は、自分で自分を雇ってしまえばいいということなんですね。

もちろん日本で起業できる力がないのに海外でビジネスをまわしていけるわけがありませんが、場合によっては、海外で法人格をとって、インターネットビジネスで日本と取引なんていうことだって可能です。

最初からあきらめず、こんな可能性もあるんだ!と思ってもらいたいです。少しでも興味のある方は、こちらの海外で独立・起業セクションへどうぞ。

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